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従業員研修の実施状況に関するアンケート結果について(2021年度)

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東京商工会議所は、当所研修講座の利用企業を対象に行った調査結果を取りまとめました。

本調査は当所 研修センター主催の研修講座を昨年度利用した企業1000社を対象に、従業員研修の実施に関する動向やニーズを把握するために実施したものです。
調査結果概要は以下のとおりです。

1.研修費用について

(1)2021 年度研修費用(2020年度比) 

「変わらない」(45%)との回答が一番多いが、「増加」(38%)が目立つ。「減少」は(9%)に留まった。

2020 年度研修費用(2019 年度比)
2021 年度研修費用(2020 年度比)

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(2)2022年度研修費用(2021年度比)

「変わらない」(44%)が一番多く、次に「増加」(26%)、「分からない」(24%)と続いた。

2022 年度研修費用(2021 年度比)

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2.研修の実施状況について

(1)今年度の実施方法

「通学とオンライン」(31%)、次いで「オンラインのみ」(27%)、「通学のみ」(24%)と大きく3つに分かれた。

2021 年度の実施方法/従業員数別の割合

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(2)2022年度の予定実施方法

「決まっていない」(30%)、次いで「通学とオンライン」(29%)、「通学のみ」(18%)と続いた。

2022 年度の予定実施方法

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3.人材育成・研修における課題について

(1)重点的に育成したい階層

「中堅社員(社会人経験4年~10年)」(35%)が一番多く、次いで「若手社員(社会人経験2年~3年)」(21%)、「管理職候補」(18%)と続いた。

 

育成したい階層

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(2)人材育成・能力開発の課題について

「人材育成担当者の不在・不足」(111回答)が一番多く、「人材育成担当者の知識・ノウハウ不足」(105回答)と「研修後のフォロー不足」(105回答)の2つが続いた。

人材育成・能力開発の課題
(回答企業数/全体 N=241)※複数回答

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<この記事に関連するサイト>
2021年度 従業員研修の実施状況に関するアンケート結果について|東京商工会議所
https://www.tokyo-cci.or.jp/page.jsp?id=1029312