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プレスリリースで自社商品やサービスをPR【東商ICTスクエアお役立ちコラム】

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 新商品や新サービスの販売開始の際、PPC広告、SNSでの配信や広告、SEOに力を入れる企業は多いと思います。そこに並行させてプレスリリースも行ってみてはいかがでしょうか?

いきなりプレスリリースと言われてもどうしたらいいか分からないという人や、以前からプレスリリースを利用したかったけど利用できていなかったという方はぜひ試してみてください。

 

プレスリリースとは

プレスリリースという言葉は、「press(プレス=「新聞」「新聞社」)」と、「release(リリース=「発表」「公開」)」を組み合わせた造語で、企業が世の中に広めたい情報を、新聞、テレビ、雑誌、ニュースサイト等のメディアに向けてニュースとして発表することです。

企業からの情報を受け取ったメディアは、自社の媒体に取り上げたい内容の情報を選択し、ニュースや記事として掲載や配信するなどします。つまり、企業側からメディアに対し、ニュースの「ネタ」を提供した形になります。

しかし、数あるメディアに対し自社で情報発信するのは非常に大変なため、プレスリリースの代行サービスを行っている企業に依頼することも多くあります。特に人手の足りない状況下ではプレスリリースの代行サービス会社を活用することをお薦めします。東京商工会議所では、「プレスリリースサポート」というサービスをご提供しております。詳細についてはこちらからご確認ください。

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プレスリリース代行会社を使った場合のイメージ図

メリット/デメリット

プレスリリースで自社の商品やサービスをPRする際のメリットは、

  無料から低価格で多くのメディアに自社の情報を伝えられる
  メディアに取り上げられ紹介されれば認知度が上がる
  メディア(第三者)からの情報となるため、閲覧者に客観的な情報として受け取られる
  テレビや雑誌などからの取材が来る場合がある

といったメリットがあります。

反対に、デメリットや注意点としては、

  メディアに取り上げられるかどうか不確実
  自社でメディアに情報を送る場合、手間が大変
  発表した内容を省略されたり書き換えられたりする可能性がある
  メディアへの掲載後、問合せ数が急増したり、意図しない客層が集まることがある

というようなことがあります。

書き方のポイント

プレスリリースは、メディアが掲載してくれるかどうかはメディアの記者任せなので、まず記者が興味を持つように書くことが重要です。
加えて、記者は自社のことを何も知らない人なのだという想定で書きます。書き換えられる可能性もあるため曖昧さや受け取り方によって変わるような表現は避けることも重要なポイントのひとつです。

商品・サービスや、伝えるべき相手によって書き方はいろいろ変わってくるのですが、伝えたい内容を全て箇条書きにして書き出した後で、下記のような形を基本としてまとめていくと良いでしょう。

タイトル、サブタイトル
 一瞬で何の記事か分かる、興味を持たせる内容が良いです。
 抽象的なものは読み手の捉え方が変わってしまう可能性があるので避けましょう。

メイン写真
 一番見せたい写真、一番買いたくなる写真をメディア掲載用として提供します。

概要文
 タイトルで与えたイメージに対し更に一歩深く興味を持たせる短い文章を書きます。
 本文を読みたくなるように書くと効果的です。

サブ写真(2枚~3枚)
 メイン写真を補完・補足する写真をメディア掲載用として提供します。

本文
 特長・特徴、背景、今後の展望、企業情報を分かりやすく、それぞれ簡潔に、メディアの記者が自社を知らないという前提で書きましょう。

問合せ先
 自社の問合せ窓口の情報を書きましょう。
 急に問合せ数が増えても対応できるように体制を整えておくことをお薦めします。

まとめ

プレスリリースは自社でメディアに対し直接情報発信すると非常に手間がかかりますが、プレスリリース代行サービスを使うと1回の情報登録で様々なメディアに対しプレスリリースを行えるので効率的です。価格も近年では1ヶ月1万円程度から利用できるため気軽に始められると思います。ぜひ試してみてください。

また、今回はプレスリリースの初歩的な説明を書きましたが、書き方のスタイルやコツは非常に多くのポイントがあり1回の掲載では書ききれないので、今後のコラムで続きを書いていきたいと思っています。

並木 博(なみき ひろし)
【執筆者プロフィール】
並木 博(なみき ひろし)

一般社団法人 千葉IT経営センター 登録コンサルタント
なみきIT経営支援オフィス 代表
2013年ITコーディネータ認定(認定番号0103682012C)
<略歴>
大手電機メーカー系列会社、放送機器メーカーにPG/SEとして勤務し、官公庁や放送局などの数多くのシステム開発に携わる。その後、ネット通販会社に勤務。販売に関わる全ての業務責任者を兼任し売り上げを入社時の約20倍まで伸ばす。千葉県内の商工会にIT推進員、経営再建支援相談員として勤務し東日本大震災後の中小企業を支援する。現在、東京都や千葉県の小規模事業者を中心に中小企業を支援中。

<この記事に関連するサイト>

東商ICTスクエアお役立ちコラム
https://www.tokyo-cci-ict.com/column/

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